※必ず医師や政府機関に連絡し指示を仰ぎ、当記事のみで判断しないでください。
※2022年9月現在の状況や制度、サポートについての記事であり、常にニュージーランド政府の最新情報をご確認の上、ご対応ください。
取材・文 GekkanNZ
日常生活に戻る
新型コロナウイルス感染症にかかると、症状軽快後も疲れやすかったり、息切れしやすかったりという病後にありがちな症状が残ることがあります。 以下の点に注意しながら、徐々に日常生活に慣れていくようにしましょう。
- 十分な睡眠をとる
- 栄養バランスの良い食事をとる
- 必要に応じて休息をとる
- 自分のペースで行動する
ご心配な点は医師または医療専門家にご相談ください。
職場に復帰する
隔離期間終了後も症状が残っている方は療養を継続し、症状軽快後24時間経過するまで隔離を続けます。職場復帰の時期については、職場の上司や管理者にご相談ください。
通学を再開する
隔離期間終了後、あなた自身やお子さんに症状が残っている場合は療養を継続し、症状軽快後24時間経過するまで隔離を続けます。
対象は幼児教育施設、小中高等学校、クラ(マオリ語イマージョン学校)、高等教育機関の関係者です。通学再開にあたり、感染検査 (RAT又はPCR)の陰性証明書を提出する必要はありません。発症後10日間以上経過し、症状が軽快していれば、お子さんが他者を感染させるリスクはほとんどありません。但し、発症後10日間以上経過しても症状が改善されない、あるいは悪化している場合は通学を再開せずに、かかりつけの医師又はヘルスライン 0800358 5453にご相談ください。
運動を再開する
療養中にしばらく身体を動かさずにいた場合、症状軽快後は体調を見ながら時間をかけて病前の運動量まで戻します。運動を再開するにあたり、かかりつけの医師や医療専門家から適切なアドバイスを受けることができます。ヘルス・ナビゲーター『病後の運動再開』healthnavigator.org.nz(external link)
自主隔離後の清掃と消毒
新型コロナウイルスは、感染者の咳やくしゃみによって生じる飛沫を通じて濃厚接触者に感染が拡大します。可能性は低いと考えられていますが、ウイルスが付着した物体やその表面に触れた手で口・鼻・目をこすっても、感染することがあります。物体表面に付着したウイルスは一定期間にわたり生存しますが、外膜が壊れやすいため、清掃と消毒によって効果的に除菌できます。過去24時間以内に感染者が確認された場合、室内各所の表面にウイルスが付着している可能性が高いため、くまなく清掃・消毒する必要があります。
再発した場合
前回の感染から28日以内
前回の感染(陽性が確認された日、又は発症日)から28日以内に再感染した場合、悪化するリスクが低く、再検査の必要がない方は、症状軽快後24時間経過するまで自宅で療養してください。基礎疾患のある方や新型コロナウイルス感染症らしき症状が悪化している方は、かかりつけの医師又はヘルスライン0800 358 5453へご相談ください。
前回の感染から29日以降
前回の感染から29日以上経って再感染した方は、RATテストを受検する必要があります。陽性の場合は必ず自主隔離し、最初の感染時と同じ指示に従ってください。
同居者が感染した場合
症状軽快後3カ月以内に同居者が感染した場合、あなたに自主隔離の必要はありません。なぜなら、症状軽快後3カ月以内は再感染リスクが低いためです。
長期的な後遺症
感染後12週間以上経っても、長期的な後遺症による不調が続くことがあります。 感染者のほとんどは2~6週間で症状が軽快し、12週間後までには全快します。しかし、一部にはそれ以降も不調を訴える人がいます。数週間から数カ月に及ぶ長期的な後遺症には、以下の症例が挙げられます。疲労感、だるさ、息切れ、咳、喉の痛み、胸がしめつけられるような圧迫感、胸部の痛み、集中力低下、認知障害、頭にモヤがかかった状態、睡眠障害、しびれ、めまい、関節痛、筋肉痛、長期的な後遺症の治療や体調管理については、かかりつけの医師か医療担当班にご相談ください。新型コロナウイルス感染症関連の医療費は、発症日又は陽性判定日のいずれか早い方から起算して6週間は無料です。
長期的な後遺症に関する詳しい情報(一般的に報告されている症状等)は、保健省の公式サイトでご確認ください。
TANIの支援について対象者
滞在査証/ ビザに関わらず自主隔離中の全ての方
- 各地域の COVID-19 Community Testing Centre(CTC) 及び RAT Collection Centre(RCC)にて無料のRATキットやマスクを受け取れる
- 緊急時の食糧サポート
- 緊急の光熱費、ガス代、水道代の援助*
- その他の緊急費用の援助*
- 既存のサービスの紹介と情報提供:
– 政府の補助金、雇用援助、年収による住居手当など
– シニアへのサービス
– 諸々のコミュニティーサポートサービス - その他緊急に必要な事柄
- 援助が必要なことを証明する書類提出の可能性あり